長時間の時間外勤務や休日出勤に疲れて果ててしまい、残業の無い会社や定時で帰れる会社への転職を検討している方は少なくありません。
ただ、何度転職してもいつも残業が多い会社に転職してしまう人は、「残業の無い会社なんて無い」と思ってしまっている人も多いのではないでしょうか。
しかし、実際には残業の無い会社や定時で帰れる会社はちゃんと存在しますので、そのような会社をしっかり見つけることが重要です。
ここでは、そのような会社を探し出すことができず、いつも残業が多い会社に転職してしまうような人に対し、残業の無い会社、定時で帰れる会社の見つけ方、見極め方についてご紹介します。
また逆に、残業が多い会社の見極め方も同時にお教えすることで、よりミスマッチのない転職先を探せるようお手伝いいたします。
目次
残業のない・少ない会社や職業の特徴まとめ
１．交代勤務制の職
まず、残業の無い環境に就くためのより確実な方法は、交代勤務制をとっている会社を狙うことです。
よって、工場等のように個々の勤務時間が最初から明確に定められており、その時間になったら次の人と交代するような勤務形態の会社であれば残業が発生する可能性はかなり低くなります。
もちろん、景気の影響等により今まで3交代勤務であったが2交代に変わってしまい勤務時間が長くなってしまう、ということは無くはありません。
しかし、朝8時や9時に出勤して毎晩22時や23時まで働くような長時間勤務になってしまうリスクはほぼ回避することができるでしょう。
２．外資系企業
次に外資系の会社を狙うというのも1つの方法です。
海外と日本では企業文化が大きく異なるため、残業や休日勤務というものに対する考え方や捉え方にも大きな違いがあります。
日本では、夜遅くまで残業している人は夜遅くまで頑張っている人、会社のために尽くしている人、というイメージを持ってもらえることが少なくありません。
しかし、海外ではこれについてはどちらかというと逆であり、残業する人は時間内に仕事を終えることができない無能な人、というイメージを持たれてしまうケースが多いのです。
特に海外では日本と違い完全実力主義であったり、完全成果主義の会社が多い傾向にあります。
そのため、日本のように何も成果を出していなくても夜遅くまで頑張っていたらなんとなく認めてもらえる、真剣に仕事はしている、と受け止めてもらえるということはどちらかというと少ないのです。
このような企業文化の違いから、外資系の企業では日本の企業と比べ比較的残業が行われない傾向にあります。
勿論全く無いことはありませんが、付き合い残業的なものは限りなく少なく、行われる残業はどうしても必要なものに限られているといえるでしょう。
３．BtoB事業を行っている会社
また、他にはBtoBの事業を行っている会社を選択するということも残業の無い会社、定時で帰れる会社を選ぶための重要なポイントです。
その理由ですが、世の中で行われている残業は大きく分けると2つの種類に分けられます。
まず1つ目の残業は、仕事が間に合わないからであったり、不足する労働力を無理矢理捻出するために行われるものです。
残業が必要な理由として一般的に知られている理由であり、大半の方が想像している残業の理由はこの内容であることが多いでしょう。
しかし、世の中で行われている残業にはもう1つ種類の違う理由があります。
例えば、ある商品を販売するために一般家庭を訪問する必要があるとします。
しかし、朝9時から夕方17時という時間はターゲットの家庭においても一般的に仕事等で家を空けている可能性が高く、そのような時間に訪問しても効果的とは言えません。
よって、そのような訪問販売の場合は仕事から戻ってくる19時以降くらいの時間帯に行うケースが多いのです。
そして、この仕事の始業開始時刻が朝8時や9時の場合、訪問をメインで行う時間帯が18時、19時であるため残業勤務が当たり前となってしまうのです。
勿論、このような業界においては始業開始時刻が10時であったりと、時差出勤の仕組みが取り入れられている場合も少なくありません。
しかし、昼間は昼間で書類整理や顧客管理業務等、すべき仕事はいろいろあるため、通常通り朝9時を始業開始時刻としている会社も無くはないのです。
何故なら、相手が企業であれば企業も当然ながら17時くらいに業務終了するため、営業活動の時間は無理なく定時内で調整することができるからです。
事業のメイン顧客が個人であるのか企業であるのかも残業が発生しやすいかそうでないかの大きなファクターとなります。
そのため、残業の無い会社を狙うなら、BtoBのビジネスを行っている会社を探すとよいでしょう。
逆に、残業が多い会社を見極めるためのコツ
次に、今度は逆に残業が多い会社を見極めるためのコツですが、残業が多い会社にはある特徴があります。
では何故沢山の企業が時間外勤務や休日出勤をさせるのかというと、その方が利益的にも都合がよいからなのです。
確かに時間外勤務や休日出勤は高い単価の手当てを支給する必要があります。しかし、そのような勤務を現在勤務中の人にさせず、その分の仕事を行うための戦力を新しく採用して確保しようとするとその方が圧倒的に高い費用が発生するからです。
というのも、残業手当や時間外手当というものは単価は高かったとしても所詮は働いた時間相当分の賃金です。
そのため、人件費をなるべく抑えたいと考える企業はどれだけ忙しくても新しい社員を採用せず、残業や休日出勤により不足する労働力を補おうとする傾向があるのです。
ただ、じゃあ今の時代は基本的に経営が厳しい会社が多いので、どの会社もそのような対応をしているのか、というとそうではありません。
明らかに既存の戦力では仕事が追いついていかないことが明確に分かっているような状況であるにも関わらず、戦力の補充を行わないのは普通に考えて対外的にも問題があるからです。
１．繁忙期・閑散期の波が激しい
では、どのような会社が時間外手当や休日出勤で乗り切ろうと考えるかですが、忙しい時期に波がある会社は要注意です。
忙しい時期に波がある会社の場合、忙しい時期に合わせて戦力を補充してしまっても、忙しくない時期には人をあまらせてしまいます。
このため、繁忙期の波があるような会社は忙しい時期を時間外や休日出勤で乗り切ろうとする会社が多いのです。
例えば、1年間の中で忙しい時期が2ヶ月から3ヶ月ほどあるため、それを残業で対応するというのは常識的におかしいことではないでしょう。
しかし、1年の中で忙しい時期が7ヶ月から8ヶ月程もあるというのはどう考えても常識的とは言えないのです。
そして逆に言えば、仮に業務が忙しい会社であっても、忙しさが一定のペースであり、それに対応するための労働力を計画的に確保しているような会社はそれ程残業が多くならない場合もあるのです。
２．業務内容の専門性が高い会社
次に、業務内容の専門性が高い会社も時間外が多くなる傾向があります。
その理由ですが、決められた業務を行うために必要となる時間がある程度事前に予測できれば、会社はその業務に対応する戦力を計画的に準備することができます。
しかし、その業務を行う人によって必要となる時間がまちまちとなってしまう場合、必要な戦力を事前に調整することは難しくなってしまうのです。
例えば、ある仕事を完了させるためには7日間が必要だと予測しているとします。
そのため、8日目からその仕事で出来上がった部品を使って行う次の工程の作業計画が立てられていました。
しかし、いざ仕事に取り掛かると本来7日間で終えるはずの仕事に3日間の遅れが生じ、10日間くらいかかりそうなことが途中でわかったとします。
その場合、3日間次の工程を進めることができずスケジュールに遅れを発生させてしまうのです。
このように、人によって作業スピードや精度に差が出てしまうような業務はどうしてもそれを取り戻すための時間外勤務や休日勤務が発生しやすいため、残業の無い会社や定時で帰れる会社を探しているなら避けたほうがよい会社であるといえるでしょう。
３． 離職率の高い会社
そしてこれも同じようなポイントですが、離職率の高い会社も止めたほうがよいでしょう。離職率とは会社を退職する人の割合であり、直接残業が多い少ないと直結する話ではありません。
しかし、離職率が高いということはそれだけ途中で退職する人が多いため、退職による引継ぎ行為が頻繁に発生してしまう会社だということなのです。
が、引継ぎを引き受けるために現状何の仕事もしていない人をすぐに準備できるケースは多くはないのです。
つまり、引継ぎの大半は現状他の仕事を行っている方がその分の仕事をプラスアルファとして吸収しなければならないケースが少なくありません。
そしてその場合、当然今までと同じような勤務スケジュールで仕事をこなせるはずもなく、少なからず残業や休日勤務につながってしまうのです。
転職直前にできる注意点
ここまで、残業が無い会社の特徴や残業が多くなりがちな会社の特徴をそれぞれご紹介させて頂きました。
勿論、その特徴に当てはまったからといって必ずそうであるというわけではありません。
しかし、上記特徴に当てはまる企業においては少なからず残業を発生させてしまう理由や環境がある訳ですので、1つの注意ポイントとして判断する方がよいでしょう。
また、企業が残業や休日出勤を頻繁にさせている場合、それをあまり露骨には表現しない傾向にあります。
企業にとって当然ながら良いイメージではありませんので、積極的にその事実をアピールする企業は無いといっても過言ではありません。
よって、その企業が残業や休日出勤の頻度を述べられたとしても、それを100％真に受けるのではなく、少し軽めにして述べられていると判断した方がよいでしょう。
そして、本当に実態を理解したいのであれば一番確実なのは実際にその会社を自分の目で見てみることです。
ただ、時差出勤等もありますので、客観的に外から見るだけでは確認できない事実もあります。
そのような点を正確に確認するのであれば、出てくる社員に声をかけて内情を聞いてみるのも1つの方法です。
そして、その説明の内容が問題の無い内容であればよいですし、残業が多い実情が語られた場合はその内容を細かく確認することで理解したい点を把握することができます。
また、言いにくい内容は隠されるかもしれませんが、そのような対応は意外と聞き手には伝わるものですので、微妙な返答であれば問題があると受け止めた方がよいでしょう。
